こんにちは！Basis Point(@BasisPointABC)です！

 

今でこそ広く認識されてきた「テレワーク」という言葉ですが、英語で書くと「Telework」。

 

Tele=離れたところで、Work=働く、という意味です。

 

テレワークを導入することで、場所と時間を選ばず、それぞれのライフスタイルに合わせた働き方が可能となる、という話はもはやほぼ常識と言ってもよいでしょう。

 

 

この言葉は、1970年代にアメリカ空軍とNASAのプロジェクトに参画していたJack Nillesというエンジニアによって生み出されました。

 

通信技術を活用することでスタッフの通勤時間を削減することができることに気づいた彼が、プロジェクトメンバーに家で仕事をすることを許可したことが起源と言われています。

 

最近よく耳にする「リモートワーク」や「モバイルワーク」といった言葉は、すべてTeleworkの派生語です。

 

 

ですが、テレワークが何が良いのか？何故良いのか？

 

テレワークについてふんわり知っていても、そこまで深く考えたことのない人は多いかもしれません。

 

今回は、テレワークの良さについて、深掘りしてみたいと思います。

 

 

テレワークにして何が良くなるの？

 

企業にとってのメリットは、大きく2つあります。

 

1つは「求人力が高まり、人材の確保が容易となる」ことです。

 

結婚、育児、介護などの環境変化によって離職せざるを得なかった社員が、在宅勤務というスタイルで働けるようになり、優秀な人材を手放さずにすみます。

 

 

2つ目は、「業務の効率化ができる」ことです。

 

テレワークを活用して、拠点がない場所でも遠隔地での営業展開を拡大することができます。

 

また、自然災害や交通網のマヒなどで出社が困難になった場合でも、テレワークなら事業を継続させることができます。

 

さらに、移動時間という無駄な時間を削減することによってゆとりが生まれ、生産性やワークライフバランスを向上させることも可能です。

 

 

なぜいま、テレワークが必要なの？

 

テレワークは、「少子高齢化」に向けた対策に必要不可欠です。

 

国土交通省が提示している資料によると、2005年の総人口に対する高齢者割合(65歳以上)が約20％であるのに対して、2023年には約30％となり、2050年には40％以上と増加していくと予想されています。

 

一方で、総人口は、2050年時点で現在の8割程度に減少すると予想されています。

 

ちなみに、2050年の15歳未満割合の予想値は8.5％なので、15歳以上65歳未満の割合は51.5％となります。

 

2050年の日本では、働ける人の割合が全体の約半分ということになりますね。

 

 

 

今までは、働ける年代が企業や経済を支えてきましたが、今後は彼らへの負担は大きくなっていき、今でも海外の人から働きすぎだといわれている私たちは、さらに働く必要が出てくるのです。

 

事態の深刻さは、伝わりましたでしょうか？

 

この打開策として、テレワークを導入し、ICTによって一人あたりの生産性を上げ、来るべき未来に備えようということなのです。

 

 

最後に

 

テレワークは今後、就業者、企業、社会のすべてにプラスの効果をもたらします。

 

また、今後の少子高齢化社会を見据えても、私たちの働き方は、今すぐに見直される必要があるのです。

 

数時間や週に1~2日など、あなたの会社でもできることからテレワークはじめてみませんか？

 

 

 

参考サイト：

■「将来の総人口、少子高齢化率の推移」(国土交通省)

 

■「英語で「テレワークします」は何て言う？アメリカではテレワーク・リモートワークは別の意味です！」(シゴトバ-テレワーク・リモートワーク専門メディア)

 

■「働き方改革の切り札、テレワークとは？！」(YouTube総務省動画チャンネル)

 

 

 

 

 

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